【数土直志の「月刊アニメビジネス」】2023年アニメビジネス10大ニュース　世界市場が過去最高、スタジオジブリ子会社化など

（C）2023 Studio Ghibli

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何十年も昔から、日本アニメは世界で人気とされてきた。しかし2010年以降の人気の広がりはこれまでを凌駕する勢いで、2020年代はさらなる盛り上がりを迎えつつある。今年12月に発表された日本動画協会の調査では、22年の日本アニメ関連の世界市場は2兆9277億円と史上最高を記録した。
　こんな流れはアニメビジネスにも反映し、23年も大激変の様相を呈している。ここでなかでも目立った出来事を10大ニュースとしてまとめてみた。

【2023年 アニメビジネス10大ニュース】

1.　日本テレビがスタジオジブリ子会社化
2.　宮崎駿監督最新作「君たちはどう生きるか」宣伝ゼロで公開
3.　日本アニメの世界市場（2022年）が過去最高、3兆円に迫る
4.　ベルリン国際映画祭オフィシャルコンペに「すずめの戸締まり」
5.　新しいCG表現も提示、原作者監督の「THE FIRST SLAM DUNK」が大ヒット
6.　ソニー・ピクチャーズがアニメ専門2局をノジマに売却
7.　東宝がタイのCGスタジオ Igloo Studioに出資
8.　日本コンテンツの海外アニメ化相次ぐ、「マリオ」から「ULTRAMAN」まで
9.　国内映画祭が海外長編アニメーションに注目
10. 「狂気山脈」アニメ制作クラウドファンディングに約3億2000万円

■最晩年、宮崎駿最新作に世界が熱狂

23年7月14日に宮崎駿監督の最新作「君たちはどう生きるか」が公開された。前作「風立ちぬ」より10年ぶり、引退宣言撤回後の初長編として関心を集めたが、劇場予告やテレビＣＭなどの広告を一切せず、試写会もしない異例のプロモーションが話題を呼んだ。綿密にプロモーションを練り、事前に露出を高める現在の映画宣伝に一石を投じる。
　興行面では国内84億円とこれまでの作品より小さいが、むしろ熱狂は海外で起きている。「The Boy and the Heron（少年と鷺）」とタイトルを変えて12月8日に北米公開されると週末興行1位に輝き、スタジオジブリ作品最大ヒットになった。12月25日までにニューヨーク、ロサンゼルス、シカゴなどの映画批評家協会で最優秀アニメーション映画賞を受賞、ゴールデングローブ賞にもノミネート、アカデミー賞でも最有力候補と言ってよいだろう。
　さらにこれを超えるニュースが10月に伝えられた。日本テレビによるスタジオジブリの子会社化だ。日本テレビは創業メンバーなどの個人株主から株式を取得する。1985年の設立以来、38年間独自の経営を続け、理想のアニメスタジオともされたスタジオジブリが大手放送局の傘下になる。

■「すずめの戸締まり」「THE FIRST SLAM DUNK」の新しい挑戦

宮崎駿のように熱狂を巻き起こす日本の監督は今後現れるのだろうか？ 日本には才能あるアニメ監督がたくさんおり、そこに期待がかかる。新海誠はその筆頭だ。22年7月国内公開の「すずめの戸締まり」が、2月にベルリン国際映画祭にオフィシャルコンペティションに選出された。日本のアニメ映画としては、02年の宮崎駿「千と千尋の神隠し」以来、実に21年ぶりの快挙である。ゴールデングローブ賞では「君たちはどう生きるか」とともに長編アニメーション映画賞にノミネートされている。日本アニメの2作品同時ノミネートは史上初である。
しかし新海誠の評価と人気は、むしろアジア圏、ファンムーブメントにある。「すずめの戸締まり」が中国と韓国で、日本映画の興行収入1位の記録を塗りかえたのはこれを象徴する。
　もうひとつ中国、韓国、台湾と東アジア地域で大ヒットしたのが「THE FIRST SLAM DUNK」である。90年代のアニメ化で東アジアに一大旋風を巻き起こしたが、今回の劇場映画では原作者の井上雄彦が自ら監督・脚本を務めた。ストーリーの面白さだけでなく、漫画の絵がスクリーンで動き出すかのようなCG表現は業界関係者からも高い評価を受けた。

■スタジオからアニメ専門局まで、大手企業のアニメ事業再編

アニメビジネスが大きくなるにつれ、巨大企業がアニメ事業を拡大し始めている。東宝は22年のTOHO Animation Studioのグループ化に続き、タイの有力CGスタジオIgloo Studioに32パーセント出資した。国内で不足する制作現場を海外に求めるだけでなく、成長する東南アジア市場を視野にする。
　アニメスタジオの新設やグループ化、海外企業買収など増える一方で、ソニー・ピクチャーズはアニメ事業の一部を切り離した。傘下のアニメ専門放送局（CS）のアニマックスとキッズステーションを家電大手販売のノジマに譲渡した。ソニーグループがアニメ製作や配信により集中するためとみられる。

■新たな国際展開、日本コンテンツの海外利用

日本のアニメやマンガが急速に国際化するなかで、逆に日本作品を海外で利用する動きも強まっている。世界的な大ヒットになった「ザ・スーパーマリオブラザーズ・ムービー」は、ユニバーサル・ピクチャーズと任天堂の共同製作、世界でトップクラスのCGアニメーション技術のイルミネーションが制作する。Netflixオリジナルドラマの実写版「ONE PIECE」も視聴数でグローバル週間1位になる人気だ。
　こうした傾向は今後も続く。Netflixでは米国ILMによる「ULTRAMAN： RISING」、中国テンセントビデオは「花の子ルンルン」にインスパイアされた新作、インドではテレビ朝日と共同で「おぼっちゃまくん」のリブート版の制作が進んでいる。今年制作発表された「UFOロボグレンダイザー」のリブート版「グレンダイザーU」も、サウジアラビアのマンガプロダクションの企画参加がなければ実現しなかったはずだ。いまや世界各国が映像化原作の宝庫として日本に目をつける。

■草の根から、映画祭＆クラウドファンディング

アニメビジネスが巨大化する一方で、文化レベルでの相互交流も重要になってくる。日本アニメの海外進出が盛んな一方で、これまで日本は海外作品の取り入れが十分でなかった。近年そうした状況は変わりつつあり、日本での海外長編アニメーション上映がトレンドだ。
　23年3月に長編を中心にした新潟国際アニメーション映画祭がスタート、東京国際映画祭もアニメーション部門を刷新して海外長編を大きく取り入れた。24年第2回開催のひろしまアニメーションシーズンも長編コンペティションを開始する。海外作品を上映する場が広がっている。
　ファンムーブメントでは、「狂気山脈」アニメ映画作プロジェクトのクラウドファンディングに約3億2000万円が集まったのが大きなニュースだ。パイロット版のクラウドファンディングの約1億2000万円も加えると4億4000万円の支援を受けたことになる。ファン支援だけではアニメ全編制作の資金を集めるのは難しいとされていた常識を覆す。

数土直志の「月刊アニメビジネス」

[筆者紹介]
数土 直志（スド タダシ） ジャーナリスト。メキシコ生まれ、横浜育ち。国内外のアニメーションに関する取材・報道・執筆、またアニメーションビジネスの調査・研究をする。2004年に情報サイト「アニメ！アニメ！」を設立、16年7月に独立。代表的な仕事は「デジタルコンテンツ白書」アニメーションパート、「アニメ産業レポート」の執筆など。主著に「誰がこれからのアニメをつくるのか? 中国資本とネット配信が起こす静かな革命」（星海社新書）。